「マジョリティー」とは、「多数者」「多数派」を意味する言葉です。
マジョリティーという言葉は使いやすく一般にも浸透してきている言葉なので、何となくわかったつもりで「多数派」「同じ意見を持った大勢の人」という意味で使っていませんか？
たしかに、その用法で間違っていません。しかし、あなたの使い方によっては間違っている可能性があります。正しい意味でボキャブラリーを高めていきたいとあなたも考えているはず。
そこで今回は、マジョリティーの本来の意味や定義を解説するとともに、ビジネスシーンでの例文や使い方について解説していきます。また、類語や対義語であるマイノリティーの意味についても触れていきます。
「マジョリティーの意味、ちょっとあやふやだな」という方はぜひ参考にしてください。
INDEX
「マジョリティー」とは？｜意味と定義を解説！
「マジョリティー」にはどのような意味・定義があるのでしょうか？
ビジネスシーンでも日常生活でも、あなたの環境では使われることが多いはずです。だからこそ、マジョリティーの意味を検索窓に打ち込み、意味を調べようとしているのではないでしょうか。
しかし、マジョリティーの意味・ニュアンスや内容は職場や個人の使い方によって異なります。もともとの意味、本来の定義をおさえておくことが大切になります。
マジョリティーの本来の意味・定義を知れば「こんな使い方があったのか！」「もともとこんな意味があったのか！」ということが分かるようになります。
もちろん、気になるポイントだけをかいつまんで見てみるだけでもOK。ぜひ活用してください。
マジョリティーとは？｜意味・定義
マジョリティー（英：majority）とは、「多数者」「多数派」を意味する言葉です。
特定の集団の中で、質・量として最も同じ属性を持った人々のことを指す言葉として使われます。
マジョリティ（英：majority）は、本来、「多数者」・「多数派」を意味する英語の言葉。反対語は、マイノリティ。人が集まると集団が出来る。集団を集合ととらえたときの最大の部分集合がマジョリティになる。
社会全体を見ても、会社組織や町内会などの人々の集まりを見ても、そこには必ず「多数派」「少数派」に分かれます。
このときの多数派がマジョリティと呼ばれます。
多数決や大人数で目的を決めるときには、「多数決」という方法が取られるのはあなたもご存じのはず。
大勢の意見をすべて取り入れて何かを決めるのはむずかしいですが、多数決制度で「最も多かった人の意見に全体が従う」というやり方であれば、ものごとがスムーズに進みます。
今ではマジョリティの意見・流れに従うというのが一般的な常識・道徳ですよね。
しかし、マジョリティの意見や流れだけに自分自身を委ねていると、無責任な決めごとをしてしまうことや責任回避をしようとする人々の集まりになってしまう危険性があるので、注意が必要です。
ではさらに語源やビジネスシーンでのマジョリティの使い方を見ていきましょう。
マジョリティーの英語・語源・由来
マジョリティ（英：majority）は、スペルの通り英語が外来語として日本でもそのまま使われています。
日本国内では、マジョリティーと同じ意味である「多数派」という言葉がありますが、カタカナ語としてあえて「マジョリティー」と言い表すことがあります。
さて、もともと英語である「majority」ですが、英語の語源はラテン語にあります。
ラテン語から英語への変遷（言葉の移り変わり）を追っていくと、下記のようになります。
「magnus（意味：大きな、偉大な）」→比較級「major（より大きい）」→最上級「maximus（最も大きい）」→…
- 派生１→「major（主要な）」
- 派生２→「majority」
- 派生３→「maximum（意味：最大限）」
- etc…（その他にも様々な単語がラテン語「magnus」から生まれた）
magnusは「マグヌス」と呼びますが、男性のヨーロッパでの人名としても使われる単語です。
また、同じmagnusからの派生語には最大限を意味するmaximum（読み：マキシマム）や、「major（メジャー）」といった言葉がありますが、「メジャーな」「マックスで〜」はよく使われる言葉ですよね。
マジョリティーもその「大きな」「偉大な」から派生した言葉のひとつであることを語源として理解しておくと、分かりやすいのではないでしょうか？
ただし、後ほど説明するように、マジョリティーには社会的・ビジネス的に様々な意味・ニュアンスがあるので、「多数派」という意味合いで使う場合には気をつけなければいけない知識があります。
ビジネスにおけるマジョリティーの意味
マジョリティーとは、カタカナ用語としてもビジネスシーンでよく使われることがあります。マーケティングや企画部門、商品開発などの分野で多く使われる言葉です。
マジョリティーに買ってもらえる／使ってもらえる製品・サービスを提供しないことには、企業が大きな利益を上げることはできません。
そのため、「この製品・サービスを出す市場には、買ってくれる／使ってくれる顧客がどのくらいいるのか？」ということを、きちんと分析する必要があるわけですね。
市場分析や顧客分析という用語については割愛しますが、マーケティング分野でおこなう仕事のひとつだと覚えておきましょう。
そのうえで、マーケティング分野とマジョリティーの意味の関係について解説していきます。
イノベーター理論におけるマジョリティーの意味
大きな市場でお客さんがほしいものを開発し提供することができればできるほど、会社は売上を上げることができます。これは、誰にでも分かる一般的なことですよね。
しかし「実際にどのような製品・サービスが世の中で流行るのか？」「どうやって製品・サービスが世の中に広がっていくか？」は、様々な企業・業界が長年ずっと悩んでいることです。
それを解明しようと提唱された理論のひとつに、アメリカの社会学者ロジャース（Everett M. Rogers）が1962年に提唱した「イノベーター理論」があります。
太文字で強調されている下記の説明文に目を通して見てみましょう。
イノベーター理論の用語。新たに現れた革新的商品やサービスなどを比較的追随的に採用・受容する人々。イノベーター理論の五つの顧客層のうち、アーリー-アダプター（初期採用者）の次に受容する人々。新しい価値観や様式の受容に慎重とされる。前期追随者。初期多数採用者。
引用：アーリーマジョリティとは – コトバンク 大辞林 第三版
世の中で高く評価される製品・サービスが登場したときに、16％以上の人に普及すると、シェアが爆発的に広がっていくことを数値で提唱した理論として今でも活用されている理論です。
マジョリティーとどういう関係があるのか？という観点から、イノベーター理論を分かりやすく解説します。
まず、イノベーター理論では16％の割合まで製品・サービスが普及すれば爆発的にシェアが広がります。これを「クリティカルマス」と呼びます。
これを分析するためには、市場がどのくらい大きくて、顧客がどのくらいいて、最大シェアを取ればどのくらいの売上が見込めるのかを知らなければいけません。
そのうえで、製品・サービスを買ってくれる／使ってくれる顧客全体を区分けして、「受容時期」が早い順から5つのタイプに分けます。
受容時期とは、「買ってくれる／使ってくれるようになる時期」のことです。
受容時期にわけて顧客を区分けすると、イノベーター理論では下記の5つになります。また、（）内の数字は、市場におおよそいる割合を示しています。
- イノベーター（2.5％）
- アーリーアダプター（13.5％）
- アーリーマジョリティー（34％）
- レイトマジョリティー（34％）
- ラガード（16％）
世の中にいるすべての自社の顧客になり得る人々のうち、イノベーターとアーリーアダプターが製品・サービスを使ってくれれば、「アーリーマジョリティ」と呼ばれる人にまで届きます。
この時点で「16％のクリティカルマスを超えた」ということができます。
マジョリティ（多数派）といっても、新しいことは比較的早めに受け入れられる人と、周りが使い始めるまで使わない人の2パターンがあるのは、あなたが感覚的に理解できることだと思います。
ビジネスでマジョリティーという言葉を使う際には、この「顧客全体のうち34％のアーリーマジョリティーと、残り34％のレイトマジョリティーのどちらを意味して使っているか？」をハッキリさせたうえで使いましょう。
たとえば、慎重派でなかなか新しいものに手を出さないが、「周りも〇〇を使っているよ！」といえば使ってくれる人は「レイトマジョリティ」になります。
一方、流行にはある程度敏感で、「新しいもの好き」の人から話を聞けば自分も試してみようと行動する人が「アーリーマジョリティ」です。
何となく、イノベーター理論におけるマジョリティーの意味がつかめたのではないでしょうか？
次は、社会的に利用されるマジョリティーの他の意味についても解説していきます。ビジネスシーンでのマジョリティーが、イノベーター理論におけるマジョリティーだとは限りません。
そのため、ほかの意味や言い換えできる言葉について知っておけば、ビジネスで役立てることができるでしょう。
その他業界・分野で使われるマジョリティーの意味
マジョリティーという言葉ですぐ思いつく言葉には、「〇〇マジョリティー」という言葉群があるかと思います。
たとえば「サイレントマジョリティー」「ノイジーマジョリティー」といった言葉です。
ビジネスシーンでは、マーケティングの側面以外にも、たとえば新聞の一面に掲載されている社会問題などについて詳しく知っておかないといけないことが多いですね。
そのため、社会問題や国際問題のニュースを読むうえで知るべきマジョリティーの一般的な用法についておさえておくことが無難です。
サイレントマジョリティー
サイレントマジョリティーとは、「声なき大衆」と訳される言葉です。
積極的に意見を言わない・表明しないが、多数派を占める価値観・意見を持っている群衆のことを指します。
サイレント・マジョリティ（英: silent majority）あるいは声なき大衆（こえなきたいしゅう）とは、「物言わぬ多数派」、「静かな多数派[1]」という意味。積極的な発言行為をしないが大多数である勢力のこと。
大きな声を上げて世の中に広く訴えかける人だけではなく、積極的に発言はしないが、多数派としての意見を持っている人々は大勢います。
たとえば「政治にまったく関心を持てない」と考えている若者は、サイレントマジョリティーと呼べるでしょう。
「サイレントマジョリティー」という言葉はおもに政治的な問題や有権者の意識を問題にするときに使われる言葉です。使われるようになった背景には、1969年11月3日のアメリカ・ニクソン大統領（当時）の演説。
当時のアメリカではベトナム戦争への反戦活動を展開する学生運動が活発化していましたが、ニクソン大統領はその状況下で「大多数のアメリカ国民は決してベトナム戦争に反対していない」とする生命を残しました。
そして、その”ベトナム戦争に反対していないアメリカ国民”を指して、「グレートサイレントマジョリティ」と表現しています。
ただ、サイレントマジョリティーは実質的に活動したり、自分の意見を表明したりしている人々ではありません。そのため、時の権力者によって都合の良い解釈が生まれてしまう可能性だってあります。
ビジネスにしろ、政治的な問題にしろ、実際にマジョリティ層の意見や活動の促進を取り入れることのできる仕組みづくりが大切になってきます。
マジョリティーの例文・使い方
マジョリティーは、主にビジネスシーンにおいてマーケティング分野の中で使われることが多い言葉です。
そのため、先に解説したイノベーター理論に関する使い方を覚えておけばOKです。下記ではマジョリティーを使った言葉の一例をご紹介します。
- マジョリティに届くサービスじゃないと価値がないと思う。
- アーリーアダプターに気に入られるもう一歩先のことまで考えなければならない。
- マジョリティの意見ばかりに耳を傾けていると、多様性を失くす恐れがあるだろう。
- サイレントマジョリティーの存在は、権力者に恣意的に利用されるリスクがある。
- 比較的マジョリティー向けの小説だと感じる。
「ポピュラーな〜」のような言葉と同じ意味で使うことができます。そのため、日常生活ではマジョリティーよりもポピュラーといった言葉に言い換えたほうが良いかもしれませんね。
マジョリティーの類語
ここでは、マジョリティーの類語について解説します。
イノベーター理論におけるマジョリティーに関係する部分を覚えておけば問題ありませんが、マジョリティという言葉は訳すと様々な単語になるので、合わせて類語に関してもおさえておきましょう。
声なき声
声なき声とは「一般の人々の表立たない意見」を表す言葉です。一見、「少数派の人々」のような意味を持つように見える言葉ですが、政治では「マジョリティー」を表します。
政治的な場面で「声なき声」が使われたのは、1960年安保闘争が活発だった時代。当時の総理・岸信介が「私には声なき声が聞こえる」と安保反対運動に参加しない国民のことを指して言った言葉です。
「本当にどのくらい割合で”声なき声”がマジョリティだったのか？」を確認することは今はすでにできませんが、政治的な発言における「国民の声」「マジョリティ」「声なき声」とは具体的にどのような人々のことを指すのか、注意深くなる必要があるでしょう。
その他のマジョリティーの類語
マジョリティーを訳すと下記のような意味を持つ言葉になります。
それぞれ少しずつニュアンスが違うので、区別しシチュエーションによって使い分けられるようにしましょう。
| マジョリティの類語 （多数者・多数派） |
大部分・大多数・過半数・絶対多数・主流派・大勢 |
|---|
マジョリティーの対義語
マジョリティーの対義語としては「マイノリティー」という言葉があります。こちらの意味については、マジョリティーよりも深く意味を理解されている方が多そうですね。
ただ、マジョリティーの意味を理解するうえでは、マイノリティーの本来の意味についてもおさえておく必要があります。ここで知っておきましょう。
マイノリティーの意味とマジョリティーとの違い
マイノリティー（英：minority）とは、「少数」「少数派」を指す言葉です。
「社会的少数者」「社会的少数集団」「社会的少数派」と呼ばれるように、社会の中で権力的に、立場的に弱い者とされる集団のことを指します。
マイノリティー（minority）
少数。少数派。⇔マジョリティー。
たとえば、人種、生まれ、社会的地位、異性愛者に対する「LGBT」などや、差別や社会構造的に弱い立場を占める集団のことを「マイノリティー」と呼びます。
日本では、多様性（ダイバーシティ）という言葉や、「女性の社会進出」という側面でも語られることが多くなったマイノリティーの存在。
単純に人数が少ない集団を指すわけではなく、社会の仕組みや構造、人々の多数派の常識に当てはめられることで、権力や社会的地位が多数派より制限されてしまう集団を表す言葉です。
メジャーとマジョリティの意味の違い
「メジャー」とカタカナ語で表現される場合には、その意味合いは「規模の大きなこと」「主要な位置を占めること」を表します。
マジョリティーは、単純に大人数であることを示すだけではなく「主流」であることを示します。
結果として同じ意味になることもありますが、たとえば、アーティストの「メジャーデビュー」を考えると、規模の大きなレーベルでデビューするというニュアンスがわかる一方、「マジョリティデビュー」では意味が伝わりません。
また、マジョリティというと否定的なニュアンスを帯びますが、「メジャーな…」と表現した場合には否定的な意味合い・ニュアンスを含みません。
ここまで、マジョリティーの意味や定義、そしてビジネスシーンや政治的な側面における使い方・使われ方を解説してきました。
ここまで読んできた方は、マジョリティーの本来の意味や定義について、これまで自分が知っていたこと以上に深い教養が身についたと感じるのではないでしょうか？
ぜひ、今回知った知識を活かし、さらにスキルアップを目指したり、教養を深めていってくださいね！
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しかし、この4つの不安は下記の「4つのコツ」で解消することができます。転職したいと考えているけど、不安を解消できないと感じる方はぜひ参考にしてください。
１ 転職活動に失業リスクはない！
転職活動を始めるにあたって最も不安なことは、「転職活動をすると、失業するのではないか？」というものだと思います。
一般に、仕事を辞めたり、退職して他の仕事を始めたりすることには、ネガティブなイメージを持つ方も大勢います。しかし、それは”間違い”です。
大手転職サービスを運営している「リクナビ」が公開しているデータには、こう書かれています。
20代では76％が「転職経験なし」という結果となっています。30代になると「転職経験なし」の割合は一気に減少し、半分以上の人が転職を経験。4人に1人は「転職1回」、そして約3割の人が「2回以上の転職」を経験しているという結果になりました。
20代では「10人中3人以上」、30代では「4人中1人以上」の人が転職活動を経験しています。
つまり、今では転職活動自体はそれほど珍しいことではなく、むしろそれが当たり前になってきているのが現状です。
ではなぜ、転職活動をすることができる人が増えているのでしょうか？理由は大きく2つあります。
理由１ 「中途採用を積極的におこなう企業が増えた」
人材市場・転職市場の動向をアンケートをもとに調査しているリクルートワークスが公開したデータでは、近年は中途採用を積極的におこなう企業が増えたことが示されています。
2018年度の中途採用の見通しについては、「増える」（18.6%）が「減る」（4.0%）を大きく上回っている。
つまり、転職市場は「売り手市場」で、人手不足は飲食業界・情報通信業界（IT）・不動産業界を中心に活発に採用活動が行われていることを示しています。
理由２ 「転職活動を在職中にできるサービスが増えた」
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- 面接を1次〜3次まで突破する
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おすすめ記事：転職エージェントとは？おすすめの選び方と比較ポイントを徹底解説！
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おすすめ記事：おすすめ転職サイトランキング！選び方や登録後の流れ、活用法まとめ
２ これまで積み重ねてきた経験・キャリアは転職で活かせる
転職するときの悩みのひとつとして多くあげられるのは、「これまで積み重ねてきた経験・キャリアがムダになってしまうかもしれない」という不安です。
特に、30代前後である程度長く職場で働いてきた方や、エンジニアや金融・不動産などの専門的な営業をしてきた方は、そう感じることも多いでしょう。
これまで得てきた経験を活かすには、「同じ業界・職種／業種で活躍することができる仕事」を探すことが大切になります。
「同じ業界・職種／業種」で活躍することができる仕事を探すには、「業界・職種／業種に特化した転職エージェントや転職サイトを使うこと」をおすすめします。
あなたの経験・キャリアを正しく評価してくれる職場であれば、今の給料よりも高い金額を提示してくれます。
もしなかったら、そのときは転職をしなければ良いのです。
業界・職種／業種専門の転職エージェントや転職サイトとは、たとえば「IT業界に特化した転職サービス」「広告業界に特化した転職サービス」「看護師・保育士・介護などの転職サービス」など様々です。
業界特化型の転職サービスや、特定業界に強い転職サービスは、TOPページで掲載しています。
どんな経験・キャリアであっても、それを評価してくれる職場は必ず存在します。
もちろん、経験・スキルによって大幅に求人の見つかりやすさや条件は変化しますが、「今の職場に不満を感じている」のであれば、転職活動を始めてみるべきですよね。
３ 転職しても給料は下がらない
「転職すると給料が下がる」と何となく悪いイメージを持っている方はいないでしょうか？
それはあくまでリストラなどが行われた過去の話です。今でもリストラの危険性がまったくないわけではないですが、自発的におこなう転職活動で給料が下がることはありません。
それはなぜかといいますと、最初に給与条件を検索できる転職サイトや、給与条件を代わりに交渉してくれる転職エージェントは無数に存在するからです。
特に、あなたの代わりに給与交渉をおこなってくれる転職エージェントに依頼することで、年収アップが可能です。
年収アップ転職をしたいと考えているなら、下記に掲載されている転職エージェントのうち、特に自分に会っていそうなものを順位1位から見てみることをおすすめします。
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おすすめ記事：おすすめ転職サイトランキング！選び方や登録後の流れ、活用法まとめ
４ 新しい環境と今の環境の比較はカンタンにできる
転職活動自体はスタートでしかなく、本当に大切なのは「実際に内定をもらい入社したあとに後悔しないか？」という不安を解消することですよね。
「こんな職場に転職するくらいなら、以前の職場にいたほうが良かった…」という後悔をしたくない方は、転職活動に後ろ向きなはずです。
しかし、今の職場に不満を持っている方こそ、転職エージェントを使うべきです。
それはなぜかといいますと、転職エージェントでは応募先企業の内情や上司の情報、会社の雰囲気や残業時間の実態などについて詳しく教えてくれるからです。
あなたは、今の職場に不満を感じているからこそ、「転職先の内情」をしっかり知ったうえで転職したいと考えているのではないでしょうか？
実際に転職するかどうかは置いておいて、今の職場をほかの職場と比較してみることで、あなたが本当に満足できる仕事を見つけることができるでしょう。
おすすめ記事：おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ
参考資料：マジョリティ – Wikipedia
参考資料：マジョリティー（英語表記）majority – コトバンク
参考資料：サイレント・マジョリティの意味・解説 – weblio辞書
