外資系企業へ転職したいと考えている方の中には、「今まで一度も転職した経験がない人」「外資系企業に転職できるかどうかよく分からない人」がほとんどなのではないでしょうか？
外資系企業への転職をしようと思っている方のほとんどは、ある程度これまで得てきた経験・スキル二次自信があり、さらに年収／キャリアアップを目指そうとしている方だと思います。
しかし、転職がそもそも可能かどうかはなかなか分かりません。特に外資系企業は、情報が秘匿されている部分が多く、転職希望者が一人で情報収集しようと考えても限界があります。
そこで今回は、外資系企業へ未経験から目指したい方に向けて、転職活動前に知りたい外資系企業への転職方法や、外資系企業の様々な情報・動向を解説してきます。
この記事を読むことで、これまでよりハッキリと外資系企業に関する知識を知ることができ、転職活動に前向きになることができます。ぜひ参考にしてみてください。
外資系企業とは？
外資系企業（がいしけいきぎょう）とは、外国法人又は外国人が一定程度以上の出資をする日本の企業（通常は株式会社だが合同会社も増えている）をいう。 口頭表現等では「外資系」「外資」と略称することも多い。 外資系でない日本の企業は、日系、国内系、民族系、内資系（製薬・メディカル業界で使われる）などと呼ばれる。
引用：外資系企業 – Wikipedia ※太字筆者
「外資系企業」とは、一般的には外国法人が全部・または大半の出資をおこなって設立される日本国内の企業のことを指します。
それ以外にも様々な定義がありますが、明確に決まっているわけではありません。
たとえば、日本企業とされている企業の中には、50％以上が海外資本になっているところもあるため、「外資」「日系」のような分類はあまり意味がなくなってきています。
ここで取り扱う「外資系企業」とは、日本の従来の終身雇用制度や一括新卒採用の色がなく、海外企業によく見られる企業文化である「成果主義」を評価制度に取り入れている企業のことを指しています。
ただし、外資系といっても3つに分類することができます。
- 海外企業の子会社
- 海外企業と日本企業の共同出資会社
- 海外企業にM＆A（買収）された日本企業
次で、上記3つそれぞれの外資系企業のケースを解説してきます。目指す企業によって形態が変わると思うので、業界研究・企業研究をする際の参考にしましょう。
海外企業の子会社
海外企業が日本国内の法律に従って設立する株式会社・合同会社を外資系企業になります。
ほとんどの場合は、外国資本（外国企業の資本）が100％になり、本社の経営方針・企業文化、そして評価制度や商品・サービスまでを反映する形になります。
よくいわれる「外資系企業」のほとんどは、この海外企業の子会社に含まれます。
海外企業と日本企業の共同出資会社
海外企業が日本の市場に参入する場合には、直接自己資本の出資で100％子会社を設立する以外にも方法があります。それが、日本の既存企業との共同出資会社のパターンです。
出資比率によって海外企業と日本企業のどちらの経営方針になるのかには差がありますが、基本的には進出している海外企業の資本率が多いです。
100％小会社の場合に比べ、既存の日本企業がすでに参入している市場のリソースを活用することがしやすく、共同出資で参入するケースも多いです。
海外企業にM&A（買収）された日本企業
海外企業が日本企業と事業提携をおこない、海外資本の割合が大半を占めると「海外資本（海外企業）」に経営権が切り替わります。
M&Aは2000年代初頭のITバブルで耳にした方も多いと思いますが、分散しているリソースを一箇所に集中させ、自社事業の参入障壁を高くしたり、グローバル市場を視野に入れて業績を伸ばしたりする際の戦略のひとつになります。
ただし、買収された日本企業の現場で働いている従業員・社員一人ひとりにとって見れば、突然経営方針が変わるために混乱を招くケースもあります。
また、外国資本が多くなっても、外資系企業として扱われないケースも考えられます。
ここまで、外資系企業の簡単な定義と種類を確認してきました。
あなたが目指す外資系企業の歴史や動向を調べる上では、これまで企業が辿ってきた買収や合併の道のりを知っておくことが大切です。
また、自分の今後の働き方を考える上でも、業界の中で転職を希望する企業がどんな位置付けなのかを知っておけば、そこで何年はたらくつもりなのか、計画をたてることができますよね。
外資系企業は再転職を前提に入社するべきなので、企業動向をしっかり調べたうえで転職先を蹴ってしましょう。
外資系企業へ未経験から転職することはできるのか？
外資系企業へ未経験から転職することは可能なのでしょうか？
結論からいいますと、未経験であっても転職することは可能です。
しかし一方で、語学力や自己研鑽の継続力などが必要になります。
ここでは、外資系企業に未経験から転職するときに気になる条件面について解説していきます。
１ 英語の必要性は企業によるが、長期的には必要になる
未経験から外資系企業に転職する場合に、最も気になることは「語学力」…とりわけ英会話や英語表現のスキルではないでしょうか。
結論から述べると、外資系企業であっても「社内公用語が英語」のケースもあれば「日本語」のケースもあるため、英語が必要かどうかは企業によります。
そのため、たとえば外資系企業の中でも保険会社であれば、顧客は日本の個人・法人なので、それほど使う機会はありません。
ただし、長期的に見た場合、外資系企業で昇進し本国の上司と直接コミュニケーションを取る機会が増えるため語学力が必要になるフェーズが来るでしょう。
２ 福利厚生や評価制度は日系企業と大きなギャップがある
すでにご存じの方も多いと思いますが、日本国内で設立されている企業であっても、外資系企業には福利厚生の概念がない場合があります。
もちろん、社会保険・厚生年金への加入はすべての企業とそこではたらく社員に義務付けれているため、最低限のセーフティネットは存在します。
しかし、各種手当（例：社宅制度、住宅手当、通勤手当）など、日系企業では当たり前に完備する福利厚生がない場合がほとんどです。
また、評価制度に関しても「成果主義」「歩合給」であることがほとんど。たとえば、外資系保険会社では最初の3ヶ月は「固定給10〜15万円＋歩合給」でその後は完全歩合給などになるケースもあります。
そのため、未経験から転職すること自体は可能だとしても、歩合給によって仕事と生活が不安定になることを覚悟しなければなりません。
もちろん、その分仕事で成果を出すことができれば、日系企業での年収とは比較にならない額を得ることができます。
３ キャリア／働き方は自分で決める必要がある
日本企業での働き方も少しずつ変化していますが、終身雇用・年功序列型賃金の制度を維持している企業はまだまだ多くあります。
日本企業の悪い側面として取りざたされることが多い終身雇用・年功序列型賃金制ですが、従業員の生活の安定や雇用の保障といった観点からは優れている制度であるといえますよね。
一方、外資系企業では福利厚生だけではなく退職金などの制度がないことがほとんどですし、歩合給なので成果がすぐに給与に反映されるために固定給はかなり少ないです。
その分自分自身でどうにでも決められる自由度は高いですが、その分責任も増えます。
転職自体は企業によってそれほど難しくないのですが、キャリアプランは自分自身でしっかり決めておく必要があります。
たとえば、「5年後には再度転職する」「〇〇の成果を出して〇〇業界に転職する」といった計画を立てて、ご自身で今後の働き方を決めることが大切です。
ここまで、外資系企業への未経験からの転職で必要な条件について見ていきました。
上記で解説したことをまとめると、下記の3つのポイントを受け入れることができるかどうかが、未経験からの外資系転職で重要になります。
- 英語の必要性は企業によるが、長期的には必要
- 福利厚生や退職金制度は日本企業ほど充実していない
- 今後のキャリア・働き方の責任がすべて自分にかかってくる
この3つの観点に納得できない方は、もう一度「転職で何を最優先にしたいのか？」を考え直してみると良いでしょう。
たとえば、あなたが外資系・日系を問わず年収アップを目指したいなら、外資系以外にも多くの選択肢があります。
もし、一人で転職先に悩んで解決しそうにないのであれば、「転職エージェント」を通して求人を紹介してもらいましょう。
あなたの経験・スキルや希望に合った求人を紹介してくれるだけではなく、転職相談にも乗ってくれる頼もしい味方です。
おすすめ記事：転職エージェントとは？おすすめの選び方と比較ポイントを徹底解説！
外資系企業で働くために必要な条件と経験・スキル・考え方
ここでは、転職未経験・経験アリに関わらず、外資系企業への転職で必要な経験・スキルを解説していきます。
数値で表せない定性的な要素もあるのでピンと来ない部分もあると思いますが、できる限り分かりやすく書いていきますので、自己分析に活用してください。
１ 日系企業との企業文化の違いに適応することができるか
日系企業と外資系企業を分ける最大の特徴は、企業文化・企業風土にあります。
…というよりも、日本国内に住んでいる私達からすれば当たり前のことが、海外では当たり前ではないといったほうが正しいのかもしれません。
具体例でいえば、日系企業と外資系企業では上司に対する関わり方／接し方がかなり異なります。日系外資で上司・部下の関係性が今までの常識と異なる場合も多いです。
それ以外にも、ビジネスマナーや外資系企業での「当たり前」に、入社当時は戸惑うこともあるかもしれません。そんなときに、卑屈にならず柔軟に対応していくことが求められます。
外資系企業では歩合・インセンティブによる報酬の増減が激しいため、日系企業と外資系企業での差異に惑わされず、最適なパフォーマンスを出すことに集中すべきです。
２ 苦手な人とも仕事関係で割り切って関係を築くことができるか
海外企業を題材にしたドラマなどを観たことがある人は想像しやすいかもしれませんが、外資系企業では上司・部下の関係だけではなく、様々な人間関係がラフかつスパッと割り切れるような形態であることが多いです。
もちろん、日本の方が多く働いている企業だとそうでない場合もあると思いますが、仕事における関係性をほかの場所・シチュエーションで持ち込む日系企業とは、人間関係の価値観も大きく異なります。
そのため、企業文化・風土と同様に、仕事での人間関係の構築方法をゼロからスタートさせなければ行けない場合もあるかもしれません。
３ 福利厚生が厚くないことを受け入れられるか
先ほども少し解説したように、福利厚生面は日系企業に比べてまったくと言ってよいほどありません。
そのため、外資系企業への転職を検討する際には、まず収入に占めている福利厚生の割合が現状どの程度なのかをチェックしておくことが大切です。
そのうえで、今の生活をキープするためには、外資系企業へ転職した後に月にいくら稼がなければならないのかが分かります。また、支出額もわかるはずです。
外資系企業のうち、特に歩合給制度がすぐに適用される企業に行く場合には、まったく成果が出せなかった…という最悪のケースを予想して、貯蓄を確保しておくことが大切になります。
４ 成果主義・実力主義で働くことを受け入れられるか
外資系企業は、たとえばプロスポーツ選手やアスリートのように、業績・成績次第で報酬額が跳ね上がる一方、リストラの危機に瀕することも十分考えられます。
外資系企業の中には、強制的に出社を禁じ退職を推奨する手法も存在しますから、成果が出ない場合の通達は覚悟しておくべきです。
成果主義・実力主義の現場ではたらくというのは、つまり責任を負う代わりにリターンも大きい「ハイリスク・ハイリターン」の働き方をしているということです。それを認識した上で、努力していくことが求められます。
また、外資系企業の中で成果を出すことに慣れてきたら、副業や独立を目標にするなど本業＋αの働き方を志向するのも良いでしょう。
５ 英語スキルがあるか
英語スキルが求められるのかどうかは、外資系企業の中でも個別企業ごとに異なります。そのため、入社当初からバリバリ使うケースもあれば、まったく使わないというケースもあります。
しかし、大まかにどの程度英語を使うのかを分類することができます。ほとんどの場合、下記の3つのどれかに当てはまるでしょう。
Ⅰ 入社後昇進し役職に就くまで英語を必要としないケース
入社後すぐに高い英語力を求められない場合や、社員のほとんどが日本語話者・日本人である場合は、あまり英語を使う機会がないため、特に英語を話す努力をする必要はありません。
ただし、昇進すると本部・本国の上司と直接メールや通話等でやり取りをおこなう場合がほとんどなので、長期的目線に立てば英語は必ず必要になります。
また、企業によっては英語を話せるかどうかはまったく考慮されないケースもあります。
専門分野・知識が求められるスペシャリストの職種へ転職する場合には、英語スキル以外の知識・経験・スキルを全面に出して転職活動を進めるべきです。
Ⅱ 英語メール・文書チェックを日常業務でおこなうケース
英語話者と直接会話する機会がなくても、メールや文書を通して英語を使用するケースです。この場合は、ビジネス英語を含めたリーディングスキルが必要になるため。
「TOEIC700点以上」を目安に学習を進めましょう。
ただし、入社後英語を必要とする場合でも、必要になったときに勉強した…というケースで乗り切った方もいます。そのため、基礎的な英語力＋実践で鍛えていくというやり方もできるかもしれませんね。
Ⅲ 日常的に社内・社外でコミュニケーションをおこなうケース
日常的に英語で上司や同僚とコミュニケーションを取る必要がある場合には、すでに入社時点でビジネス英会話ができる水準であることが求められます。
募集要項には、英語が社内公用語であることや、英語が必須であることが明記されているので、英語力に自信がない方は応募段階で英語必須企業を避けるというやり方もあります。
６ 30代の外資系求人は「マネージャークラス」
外資系企業への転職者のうち、30代以降の方が転職する場合には、マネージャークラス・管理職級での募集がほとんどを占めます。
また、同業種数年以上の実務経験が求められることが多いため、今属している業界・企業と同系統の外資系企業を目指しましょう。
また、30代に限った話ではありませんが、下記のような要素・経歴を持つ方は自己PRで有利にすることができます。
- 海外留学経験がある
- 海外の大学でのMBA取得
- グローバル市場へ参入している日系企業での海外駐在・勤務経験
これまでのキャリアを振り返り、あなたの経歴・実績が明確にわかるように準備しておくことが大切です。
その経験を通して、何を学んだのか、転職先企業で活用できる知識は何かをハッキリと面接や選考書類で伝えることが必要になります。
また、営業職など実績を数値で表すことが簡単な職種では、具体例や取り組んだ業務内容を簡潔にまとめつつ、売上数値や実績を数値でアピールします。
そのうえで、どのように改善のサイクルを回して成果を出してきたのかを伝えましょう。
ここまで、「外資系企業で働くために必要な条件と経験・スキル・考え方」について観てきました。定性的なものもありましたが、どれも転職時に注意するべきことになります。
次に、未経験から外資系企業で働き始めることのメリット・デメリットを整理してみていきます。
next ≫未経験から外資系企業を目指す前に知りたいメリット・デメリットを解説！
