外資系コンサルへの転職！求められる条件は経歴・スキル？学歴？

外資系コンサルへの転職は、「転職エージェント」を活用した転職活動をおすすめしています。

下記記事では、外資系に強い転職エージェントや、業界大手のエージェントの特徴をご紹介しています。

「すぐに転職活動を始めたい！」と考えている方は、下記記事からご覧ください。

おすすめ記事：おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ

おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ

2017.12.25

外資系コンサルティングファームとは？｜特徴や日系企業との違い

ここでは、まず最初に外資系コンサルの基本的な特徴について見ていきます。

日系企業のコンサルティングファームとは異なるポイントや、外資系コンサルに向いている人を解説しているので、転職を検討している人は参考にしてください。

外資系コンサルの特徴

外資系コンサルティングファームだけではなく、外資系企業（金融・ITなども含めて）の最大の特徴は、「実力主義」「成果主義」が評価制度となっている点です。

外資系コンサルでは、年齢・性別などの属性に関わらずとにかく企業の利益につながる成果を出した人から先に昇進する制度・文化が整っています。

そのため、採用基準においても下記2つの特徴があります。

高難易度の水準をクリアし、臨機応変かつ論理的思考力をフルに活用できる人材を見極めることが最重要視されているため、採用されるにはかなりのレベルが求められます。

日系企業との違い

日系企業は今でも「年功序列型」が一般的です。

段階的に成果主義を取り入れている企業や、成果主義に移行している企業、最初から成果主義を取り入れている新興企業は増えてきていますものの、外資系に比べると徹底されていません。

ただし、外資系コンサルは裏を返すと「成果を出せない者をまったく評価しない」ということでもあり、長く務める形の仕事をイメージしている人には、企業文化的に合うことがないでしょう。

しかしその分、外資系企業では幅広い知識と情報、技術と職務遂行能力を身につけることができるため、ハイキャリア人材として転職市場でも重宝されます。

そのため、キャリアアップのひとつの形として外資系企業で働く選択肢を取る人も多いです。また、年収も成果さえ出せば大幅に向上します。

外資系コンサルに向いている人はどんな人か？

外資系コンサルに向いている人と、向いていない人は他業界に比べてかなりはっきりしていると言って良いでしょう。

下記では、外資系コンサルに向いている人と向いていない人の違いをまとめています。

向いている人：短期間でキャリアアップを目指したい人

短期間でキャリアアップを考え、数年後の転職を前提として働き始めるなら、外資系コンサルは非常に効率的です。

また、短期間で現場で活用できる能力を磨くことができるため、キャリアビジョンを描くことも簡単になります。

外資系コンサルの場合、1年単位で様々な企業のプロジェクトを担当し、ケーススタディを多くの場所から得ることができるため、短期間でメキメキと能力を得ることができるでしょう。

その分、仕事はハードで求められるレベルは高いものが要求されます。

向いていない人：人生を長い目で見て同じ企業で勤めたい人

前提として、外資系企業は長く働き続けることを前提としないのが一般的です。仕事内容が激務であることから、長く働く職場としては決して適した環境ではありません。

転職をあまり繰り返したくない方に向いている企業群とは言えず、むしろプロジェクトの中心として業務を遂行することが30代〜40代以降になる日系コンサルティングファームのほうが向いている可能性があります。

ここまで、外資系コンサルの特徴や日系企業との違い、そして向いている人について見てきました。

外資系コンサルは成果主義であり、日系企業よりも評価基準が明確であるため、短期的に能力を向上させたい方や、キャリアアップ志向の強い方に向いている業界です。

では、次に外資系コンサルの仕事内容や役職、そして平均年収を見ていきましょう。

外資系コンサルの仕事内容・役職・平均年収は？

ここでは、外資系コンサルの仕事内容や役職一覧、そして平均年収などの情報を詳しく見ていきます。実際に転職するときには、自分の経験・スキルと強みに照らし合わせた企業選びが非常に大切。

自分の求める待遇条件と現実を上手に照らし合わせて、転職活動を始めるための準備をしていきましょう。

外資系コンサルの仕事内容と激務度

外資系コンサルに限りませんが、コンサルタントは基本的に激務です。また、業務に必要な時間も必然的に増えるため、若手であればあるほどこなす仕事量を達成するために残業を余儀なくされます。

では、なぜ長時間業務になるのか？　その理由は下記の2つです。

コンサルタントとしての業務をこなすことはもちろん、より高い価値を出すためのアウトプットを恒常的に行う必要があります。

ただし、マネージャークラスになることである程度時間に余裕ができるため、早く成果を出すことにフォーカスすることになるでしょう。

外資系コンサルの役職一覧

外資系コンサルに限らず、コンサルティングファームの組織構成や役職の制度はほとんどの場合共通しています。個別企業で呼称は変化しますが、おおよそ下記の役職になります。

パートナー（プリンシパル）

コンサルティングファームのうちメインとなる役職です。業務内容は新規顧客の開拓とコンサルティングのプロジェクト受注のための営業活動になります。

また、コンサルティングファーム自体の経営に携わります。

マネージャー

受注したプロジェクトのマネジメント業務をおこないます。コンサルタント一人ひとりのメンバーのマネジメント業務や進捗管理のほか、クライアント案件の状況を把握する役割です。

また、ミーティングの設定や案件ひとつひとつのゴール確認など、プロジェクト達成のための全体を俯瞰する業務を担うことになります。

コンサルタント

コンサルタントはプロジェクトメンバーの一人として、ブレイクダウンした課題を解決するための仮説を立ててそれを検証するサイクルを回す役割を担います。

アナリスト

クライアントの課題解決とプロジェクト遂行のために必要な情報収集と分析業務をおこなうのがアナリストの役割です。

プロジェクトに必要な提案書や議題に沿った情報の収集・分析を行う役割として、コンサルタントやプロジェクトメンバーをサポートする役割です。

外資系コンサルの年代別平均年収一覧

外資系コンサルの年代別平均年収は下記の通りです。成果主義とはいえど、だいたい昇進のスピードは同じです。そのため、大まかに年代別に平均年収を計算することができます。

また、20代のうちに転職する人がかなり多いため、必然的に30代以降の外資系在籍者は大幅に年収が跳ね上がります。

新卒入社を基準に平均年収を算出しています。

20代（新卒入社）

外資系コンサルでは、新卒入社と同時に「コンサルタント」「アナリスト」の役割を担うことになります。1年目で平均600万円から始まりますが、3年目以降は1000万円を超えます。

外資系の給与体系は「ベース給」＋「インセンティブ給」なので、成果により上下するインセンティブ給によって、同じコンサルタント、アナリストでも大幅に差が生まれます。

日系コンサルや大手商社での20代平均年収で1000万円を超えることはないため、数ある業界の中でもかなり高い水準です。

30代

30代まで残った外資系コンサルでは、マネージャーもしくはパートナー（プリンシパル）として働くことが一般的です。

ベース給で約2000万円＋インセンティブ給でおおよそ3000万円〜5000万円の年収になります。

同じ役職水準でいうと、日系コンサル、総合商社では30代で1000万円前後になるので、インセンティブ給によって何倍もの差がつくことになります。

40代

40代で外資系コンサルに残り続けることは非常にまれで、ほとんどが他の企業に転職したり、独立したりという道を選びます。

そのため、残った人材はかなり高いパフォーマンスで働き続けていることを表しており、ほとんどの場合「パートナー（プリンシパル）」として成果次第で報酬が大幅に変わる上級職になります。

平均年収を算出することにあまり意味がなくなってくるほどで、5000万円以上から場合によっては2億円ほどと、もはやイメージしにくい額になっていきます。

日系コンサル、総合商社では1000万円〜2000万円前後の年収が平均になるため、ほかの高待遇職種と比較してもかなり差が出ていることが分かります。

主要な外資系コンサルティングファームを知る

ここでは、主要なコンサルティングファームとして8つの外資系コンサルをご紹介しています。

どれも主要なコンサルティングファームとして名前を知っている方も多いと思いますが、外資系コンサルを目指すなら、できる限り広い選択肢を持っておくことが大切です。

各種用企業の情報をおさえておきましょう。

マッキンゼー・アンド・カンパニー

米国本社の世界最大の戦略コンサルティングファームであるマッキンゼーアンドカンパニー。出身者にも著名人が多く、出身者のビジネス書を手に取った方も多いのではないでしょうか？

設立年は1926年という老舗企業ですが、日本オフィスは1971年に東京都港区に開設されており、クライアント企業も業界トップクラス企業に多く存在します。

参考：マッキンゼーアンドカンパニー日本支社

ボストンコンサルティンググループ（BCG）

米国本社の戦略コンサルティングファームであるボストンコンサルティンググループ（BCG）は、1963年に設立されました。

政府・企業・NPOなど垣根を超えて課題解決のためのサービスを展開する企業です。

マッキンゼーと比較されることが多く、マッキンゼーとBCGは2大コンサルティングファームと称されることが多いです。

参考：ボストンコンサルティンググループ

参考：BCG 日本オフィス

ベイン・アンド・カンパニー

1973年に米国ボストンで設立された戦略コンサルティングファームであるベイン・アンド・カンパニー。1981年に東京オフィスが設立されています。

参考：ベイン・アンド・カンパニー Tokyo

ローランド・ベルガー

ドイツ ミュンヘンに本社を置く戦略コンサルティングファームであるローランド・ベルガー。マッキンゼー、BCGとは異なりヨーロッパドイツが本社であるため、企業文化に違いがあります。

産業別・機能別に専門グループを組織して広い業界のクライアントの問題解決をおこなうサービスを提供しています。

参考：ローランド・ベルガー

A.T.カーニー

1926年に米国シカゴで設立された戦略コンサルティングファームであるA.T.カーニー。

日本オフィスでは、金融業界・ハイテク・通信業界のほか、消費財メーカー・小売メーカー、自動車業界のプロジェクトを得意分野としています。

参考：A.T.カーニー

アーサー・D・リトル

1886年に設立された戦略コンサルティングファーム最古の企業です。米国ボストンに本社があります。

前者戦略・グローバル戦略などを提案しているほか、創業以来の製造業向け技術経営戦略立案を中心におこなうサービスを展開しています。

参考：アーサー・D・リトル

PwCコンサルティング合同会社

1849年に設立された総合コンサルティングファームであるPwCコンサルティング合同会社。

経営戦略策定から実行をサポートしており、監査法人・税理士法人・弁護士法人を合わせたグローバルネットワークを持つ独自のサービスを展開しています。

参考：PwCコンサルティング合同会社 Japanグループ

アクセンチュア

1953年に米国で設立された総合コンサルティングファーム。

提供しているサービスは5つの領域に細分化されており、「ストラテジー」「コンサルティング」「デジタル」「テクノロジー」「オペレーションズ」と幅広いサービスを提供しています。

参考：アクセンチュア – Accenture

ここまで、外資系コンサルの主要な企業についてサービス内容や基本情報を見てきました。

基本的な組織構造は変わりませんが、それぞれ異なる企業文化と提供サービスを持っているため、外資系コンサルを目指す場合には事業内容などの業界研究をすることをおすすめします。

ちなみに、業界研究といっても外資系コンサルの情報はかなり秘匿されていることが多いため、転職エージェントを通して情報収集することが最も効率的です。

では次に、実際に外資系コンサルへ転職するための条件について見ていきます。

「自分は現状として外資系コンサルへ転職することは可能なのか？」を知るために参考にしてください。

外資系コンサルに転職できる条件｜学歴は必須なの？

外資系コンサルを目指す上で欠かせない条件面をここで解説していきます。外資系コンサルは採用基準の段階からかなり高レベルであるため、合格できる確率はとても低いです。

しかし、チャレンジ自体にはそれほどリスクはありません。

そのため、外資系企業への転職を検討しているなら、そもそも応募できる条件を満たしているのかを性格に知っておき、転職活動の準備を進めていきましょう。

１　学歴フィルターはある

外資系コンサルへの転職で最も気になるのは、「学歴による基準はあるのか？」ということではないでしょうか？

外資系企業は成果主義ですが、学歴フィルターは残念ながら存在します。一般に高学歴とされる東大出身者の割合が半分以上を占める外資系コンサルもあるくらいです。

そのため、一般的に高学歴とはみなされない大学出身者の場合は、高学歴の方と比べてかなり中途採用は難しいでしょう。「落ちる前提」で考えたほうが良いと思います。

しかし、学歴だけですべてが決まるわけではなく、「経歴」の観点が非常に重要です。

実際、外資系戦略コンサルティングファームや外資系金融で活躍している人の中には、一流大学出身以外の方もいます。特に経営に関するスキルやITの専門スキルを持っていると有利です。

しかし、学歴以外の社歴・経歴を客観的に分析するのは難しいため、転職エージェントを通して経歴を整理してもらいながら、面接対策や選考書類作成を入念におこなうべきです。

２　年齢は35歳までが目安

採用時の年齢に関してですが、こちらも下記の理由から若手であればあるほど伸びしろがあると判断されるため、年齢は35歳までが目安となります。

しかし、35歳以上でも入社できる可能性があります。

それは経歴が良い場合です。35歳以上や近辺の方は、経歴を丁寧に整理して、経営企画・マネジメント、専門分野のスキルを明確に打ち出す戦法が求められるでしょう。

目安年齢が35歳になるのは、下記の3つの理由からです。

外資系コンサルが激務であり、20代のスタッフが多く在籍していることはすでに述べた通りです。年齢が若いほど活躍するためのリソースが多いため、採用側も年齢を重視しています。

特筆すべきは、「フレームワーク」の部分です。

フレームワークはビジネスの課題解決で用いる考え方の枠組みのことですが、外資系コンサルではフレームワークを初期に学び、それをもとにクライアントに対して価値を発揮していく手法が取られます。

つまり、「新たに学びなおすための状態」が真っ白であればあるほど人材として価値が高まるスピードが早いため、すでに様々な現場で経験・スキルを積んできた方を敬遠しがちなのです。

年齢が高めで外資系コンサルへの転職を目指す場合には、あなたの経験・スキルが応募先企業にマッチしていることを端的に示す必要があります。

そのため、ケース面接などの対策を入念に行いつつ、職務経歴書をしっかり作成する必要があります。

３　「業務軸」「業界軸」のどちらかで強みを持っていること

外資系コンサルでは、専門領域が比較的分かりやすい分類になっています。

そのため、この領域のひとつに合致する専門分野があれば、それを強みとして転職活動を有利にすることができます。

「業界軸」と「業務軸」は下記の通りです。

業界軸

業務軸

業界軸・業務軸のいずれかにあなたの経験・スキルを活かすことができるのであれば、あなたはそれをそのまま全面に押し出してアピールすることができます。

４　求められる業務スキル

コンサルタントは、スペシャリストでありつつもゼネラリスト的な側面が強く求められる職業です。

そのため、これまで経験してきた職務の中で得た業務スキルを備えていることが重要です。

コンサルタントに求められるスキルは下記の通りです。

特に英語は重要です。コミュニケーションコストができる限りかからない人材を採用するのは外資系でも同じです。

あなたに英語スキルがあるのであれば、それも資格や検定の結果などで職務経歴書や履歴書を通して明示しておくことが必要になります。

ここまで、外資系コンサルへの転職を実現するために必要な条件について見てきました。

「すべて当てはまる！」と自信を持った方はほとんどいないのではないでしょうか？ それは、外資系コンサルが求める水準がとても高いことを表しているだけなので、あまり落ち込む必要はありません。

それよりも、現実を見据えて具体的な行動を取ることが大切です。

外資系コンサルを目指している方は、キャリアアップを目指す人だと思います。今こそ、外資系コンサルも視野に入れて、転職エージェントを通してキャリアアップ転職を目指すべきでしょう。

下記記事では、外資系コンサルも含め多様なキャリアアップ転職を実現させるために重要な「転職エージェント」について、ランキングと活用法をご紹介しています。

おすすめ記事：おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ

おすすめ転職エージェントランキング！選び方や注意点・活用法まとめ

2017.12.25

まとめ｜外資系コンサルは激務だが魅力的な業界です

今回は、外資系コンサルとは何かというテーマから転職方法まで様々な観点から外資系コンサルの基礎知識を解説してきました。

外資系コンサルへの転職で求められるスキルや経歴はかなりレベルが高く、この記事を読んで自信を持って外資系コンサルを目指そうと思えなくなってしまった方も多いのではないでしょうか。

しかし、心配いりません。あなたが外資系コンサルを最終的に目指すかどうかはともかく、キャリアアップは可能です。

転職活動が何となく不安な方は、まず下記記事を参考に転職活動の全体の流れをおさえてみましょう。今よりも、余計な不安を払拭することができるはずです。

おすすめ記事：【全知識】転職活動のやり方・期間・面接対策・必要書類まとめ！

【全知識】転職活動のやり方・期間・面接対策・必要書類まとめ！

2017.12.25